原材料である大豆の高騰や、原油高の影響などで納豆に逆風が吹いている。事態を打開しようと、業界は黒酢やカレー、キムチ味など個性的な味付けの納豆を相次いで発売。ご飯と変わらない柔らかい触感が特徴のものや、美容効果を狙ったコラーゲン入り商品など、新たな層を取り込む動きも活発だ。業界の新たな動きを追った。
■納豆に吹く逆風
総務省の家計調査によると、１世帯あたりの納豆消費金額は戦後右肩上がりで増え続けていたが、平成１４年の４１７２円（近畿は２９７７円）をピークに頭打ち。１８年度は１世帯あたり３８４７円（同２６７４円）にまで落ち込んだ。
要因として「ねばねばした食感は売れにくい」とされる猛暑が続いたことや、昨年発覚した関西テレビ放送の情報番組「発掘！あるある大辞典ＩＩ」での納豆ダイエットデータ捏造（ねつぞう）問題も少なからず影響したとみられる。業界関係者は「捏造問題以降、納豆の健康への良さをマスコミが取り上げることが減った」と嘆く。
■原材料の高騰
さらに、近年のバイオ燃料ブームが影響し大豆の価格が高騰。関係者は「一昨年の３～５割増しになった」と話す。また、原油高により容器に使うポリスチレンの価格も上昇。仕入れ価格が５～１０％増になり、極めて厳しい状況だという。だが、安易な値上げには踏み切れないと業界関係者は明かす。
全国納豆協同組合連合会によると、同じ値上げでもカップ麺やマヨネーズなどは価格に転嫁できているが、納豆はほぼ現状維持。同連合会は「生活になじんだ簡便性や安さが受け入れられていることや、原価率が低いことが要因」と話す。大阪に本社を置く旭松食品も「国民食といわれる納豆だけに、低価格は守りたい。限界に近い中、メーカーがぎりぎりの競争で知恵を絞っている」と話す。
■斬新な商品開発
逆風が吹く中、シェア２位のミツカン（愛知県）は昨年、ご飯並みの柔らかい食感が特徴の「とろっ豆」を発売。関西でも予想の１２０％以上の伸びといい、同社は「差別化する意味でも、付加価値をつけた新商品の開発は必須」と意気込む。
他にも辛いもの好きな若者を対象にした「キムチ納豆」や「カレー納豆」、女性の声から生まれた「コラーゲン入り納豆」などがこぞって発売。「ここ１～２年で種類も数え切れないほどになった」（スーパー関係者）といい、業界では“フレーバー系”という新たなジャンルが確立されつつある。
他社に先駆けて、フレーバー系納豆を製造してきた茨城県の「くめ・クオリティ・プロダクツ」は「付加価値をつけることで価格は約２割増しだが、ニーズは高い」と話す。
特に、納豆が敬遠されがちという関西での人気は意外に高く、同社は今月堺市に自社工場を設置。関西人が好むタレの味付けを施した商品開発を独自に進めていくという。
同連合会は「においなどで納豆を敬遠していた層も、フレーバー系をきっかけに納豆への抵抗感をなくして、おいしさを知ってほしい」とアピールしており、新たな層を取り込むきっかけとして、期待を寄せている。
（1月9日配信 産経新聞）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080109-00000980-san-bus_all
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