中国製冷凍ギョーザ中毒事件を受けて、百貨各社が、野菜なども含めて幅広い中国製食品の撤去を始めた。各社は「安全性を最優先した」「顧客の不安を解消するための緊急措置」と説明する。しかし、「過剰反応」「高級品を多く扱う百貨店は中国製の取り扱いが少ないため、撤去に踏み切れた」という声も出そうだ。
大丸は１日、中国産の冷凍食品と野菜を、売り場から撤去したことを明らかにした。事件の原因となった中国の天洋食品製造の商品は仕入れていないが、「念には念を入れて加工食品のほか、野菜も撤去することにした」（広報）と説明している。
心斎橋店（大阪市中央区）や東京店（東京都千代田区）など直営１２店が対象で、博多大丸などグループ百貨店にも撤去指示を出した。高級品を多く扱う百貨店は元々、中国製の取り扱いが少ないため、撤去品目は「１店当たり数点程度」としている。
大丸と同じ持ち株会社のＪ・フロントリテイリングの傘下にある松坂屋も３１日朝に、名古屋市中区の本店など全国９店舗で、店頭から中国産の野菜を撤去した。全店で５品目程度ある。
また、西武百貨店とそごうを傘下に持つミレニアムリテイリングも、中国製加工食品のうち、農薬が残留していないことの証明がない商品について撤去を始めた。三越も天洋食品製にかかわらず、中国製の冷凍ギョーザを撤去するよう、各店に指示を出した。
大阪府や奈良県などに９店舗を持つ近鉄百貨店は、１日朝の開店前から全店で中国産の野菜と冷凍食品を撤去した。「不安を感じているお客様の心情に配慮した」としている。阪急百貨店や阪神百貨店は中国産野菜を取り扱っていないという。
高島屋はジェイティフーズ製の冷凍食品を撤去したが、「調査中で、中国製食品を一律で撤去するかは現時点で決めていない」と話している。
（2月1日配信 毎日新聞）
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