若者中心に流行している「ＫＹ（空気読めない）」などローマ字式略語約４００語を収集したミニ辞典「ＫＹ式日本語」（大修館書店）が７日、出版される。

　ネット社会を背景に急増するＫＹ語の問題性も指摘した。

　同社では、３年前から中高生などから辞書に載せたい新語を募集。当初はこうした略語は目立たなかったが、昨年秋締め切った第２回（応募約４万４０００件）では、「ＫＹ」が１位となったほか、「ＪＫ（女子高生）」「ＨＫ（話変わるけど）」などベスト１００中五つを占めた。

　そこで「若者の間で急速に普及しているＫＹ語の実態を知りたい」と、新語募集に寄せられた言葉やインターネットを調査。「ＭＫ５（マジキレる５秒前）」「ＰＫ（パンツ食い込む）」「ＷＨ（話題変更）」などメールや学校生活で使われる言葉を集めた。

（2月5日配信　読売新聞）

　気象庁は３日、鹿児島市の桜島昭和火口で、午前１０時１８分と午後３時５４分に爆発的噴火が発生したと発表した。

　午後４時１０分現在、噴火警戒レベルは入山規制を行う「レベル３」。今後も、火砕流などを伴う噴火を繰り返すことが予想されるため、同庁は火口から居住地域近くまでの広範囲での警戒を呼びかけている。

（2月3日分配信 読売新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080203-00000024-yom-soci

　中国製冷凍ギョーザ中毒事件を受けて、百貨各社が、野菜なども含めて幅広い中国製食品の撤去を始めた。各社は「安全性を最優先した」「顧客の不安を解消するための緊急措置」と説明する。しかし、「過剰反応」「高級品を多く扱う百貨店は中国製の取り扱いが少ないため、撤去に踏み切れた」という声も出そうだ。

　大丸は１日、中国産の冷凍食品と野菜を、売り場から撤去したことを明らかにした。事件の原因となった中国の天洋食品製造の商品は仕入れていないが、「念には念を入れて加工食品のほか、野菜も撤去することにした」（広報）と説明している。

　心斎橋店（大阪市中央区）や東京店（東京都千代田区）など直営１２店が対象で、博多大丸などグループ百貨店にも撤去指示を出した。高級品を多く扱う百貨店は元々、中国製の取り扱いが少ないため、撤去品目は「１店当たり数点程度」としている。

　大丸と同じ持ち株会社のＪ・フロントリテイリングの傘下にある松坂屋も３１日朝に、名古屋市中区の本店など全国９店舗で、店頭から中国産の野菜を撤去した。全店で５品目程度ある。

　また、西武百貨店とそごうを傘下に持つミレニアムリテイリングも、中国製加工食品のうち、農薬が残留していないことの証明がない商品について撤去を始めた。三越も天洋食品製にかかわらず、中国製の冷凍ギョーザを撤去するよう、各店に指示を出した。

　大阪府や奈良県などに９店舗を持つ近鉄百貨店は、１日朝の開店前から全店で中国産の野菜と冷凍食品を撤去した。「不安を感じているお客様の心情に配慮した」としている。阪急百貨店や阪神百貨店は中国産野菜を取り扱っていないという。

　高島屋はジェイティフーズ製の冷凍食品を撤去したが、「調査中で、中国製食品を一律で撤去するかは現時点で決めていない」と話している。

（2月1日配信 毎日新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080201-00000034-mai-soci

　東京都大田区鵜の木のマンションで先月２６日、男性が背中を刺されて殺害された事件で、警視庁捜査１課は１日、男性と交際していた会社役員木村衣里容疑者（３１）を殺人の疑いで逮捕した。

　木村容疑者は、男性から日常的に虐待されていたといい、同課は、木村容疑者が男性の暴力に逆上して犯行に及んだとみて調べている。

　調べによると、木村容疑者は先月２６日午前５時３０分ごろ、同区鵜の木３のマンションで、買い物から帰宅した交際相手の無職藤家英樹さん（５３）（大田区石川町）の背中を果物ナイフ（刃渡り約１０センチ）で突き刺し、失血死させた疑い。調べに対し、「（容疑を）認めます」と供述しているという。

　２人は１０年ほど前から交際していたが、木村容疑者は藤家さんから日常的に暴力を振るわれ、全身に多数のあざがあった。犯行の直前にも、酒に酔った藤家さんに殴られたり、けられたりしたという。

　木村容疑者は、以前グラビアアイドルをしており、写真集を出版したことがある。

（2月1日配信 読売新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080201-00000031-yom-soci

　中国産冷凍ギョーザによる中毒症状で、厚生労働省は、農薬残留のリスクが生鮮品よりも低い冷凍食品から、殺虫剤が検出された事態に強い衝撃を受けている。輸入時のサンプル検査では、加工された食品の大半について、細菌や添加物などをチェックするにとどまり、農薬の有無は調べていない。検査の「抜け穴」から健康被害が出た形で、監視体制の強化を求める声が高まりそうだ。　

　厚労省は、輸入食品の約５％を抜き打ちで検査し、食品衛生法違反が見つかれば、検査命令などの措置で以降の監視を強めている。食品安全部によると、問題のギョーザと同じ製造元の冷凍ギョーザは昨年１月以降で１５５回の輸入があり、うち８回は検疫所でサンプル検査を受けたが、違反は見つからなかったという。

　しかし、いずれも細菌や添加物の量が基準の範囲内にあるかどうかの検査で、そもそも残留基準がない農薬は対象外。また、サンプル検査とは別に、輸入業者は検疫所に輸入届け出書を毎回出さねばならないが、記載内容は▽原材料▽添加物▽製造方法－－で、加工品の原材料に使っている農薬まで申請する必要はない。

　農林水産省農薬対策室によると、成分が検出されたメタミドホスは、他の農薬に比べ急性毒性が高いが、加熱調理することで成分が分解され毒性も弱くなるという。問題のギョーザは、冷凍前にも加熱処理されていることになっており、厚労省の担当者は「仮に原材料の一つに高濃度の農薬が付着していても、加工品で中毒症状が起きるとは想像しにくい。包装や流通の過程で混入した可能性も考えられる」と指摘する。

（1月30日配信 毎日新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080130-00000122-mai-soci